NORTH　北海道地域ネットワーク協議会

　「奥尻町国民健康保険病院で初めて妊婦健診を受けたのは、妊娠7カ月目でした。車椅子に座ってお腹に機械をつけたときは、ちょっとドキドキしました。でも赤ちゃんの元気な心音を聞いて嬉しかったですね。奥尻にいながら函館の遠藤先生の妊婦健診が受けられるのは、やはり安心だし、助かります。函館まで健診に行くときは夫に休みを取って付き添ってもらっていましたから」

　平成20年5月に生まれた元気な男の子、千響ちゃんをあやしながら長谷川寛夏さんは笑顔を見せた。妊娠が判ったとき、寛夏さんは函館の「えんどう桔梗マタニティクリニック」、遠藤力先生のもとでの出産を決めていた。初診時も月1度の定期健診ももちろん同病院で受診。フェリーで行くときは2時間半の船旅の間、一等船室でなるべく横になって過ごしたという。奥尻町では平成19年7月から1回8000円＋交通費を補助する妊婦健診費用の助成を行っているが、対象は妊婦さん本人のみ。付き添いのご主人の分は自己負担である。さらに、寛夏さんは妊娠10カ月目に入ったとき「周産期医療支援システム」による胎児心拍モニタでの健診で胎児心拍が上昇、陣痛間隔も徐々に短くなっていることがわかった。これは、出産が早まるかもしれないと、急遽、函館で待機することになったのだった。

「遠藤先生の病院の近くにウィークリーマンションを借り、母に付き添ってもらいました。出産はほぼ予定日、約1カ月の滞在でした」

　「周産期医療支援システム」の導入・実施が軽減するのは、妊婦さんの移動の負担や経済的負担だけではない。簡易型分娩監視装置である『モバイルCTGモニタ』を装着し、胎児の心拍数や心拍の間隔、胎動、陣痛波形データを計測することで、妊婦さんや赤ちゃんの健康状態を監視し、妊娠リスクの早期発見及び分娩の時期やタイミングを図ることができる。産婦人科専門医がいない地域の医療施設を「妊婦健診拠点」として、遠隔地の専門医をネットワークで結び、電送されたデータを専門医が診断し、アドバイスする「周産期医療支援システム」は、妊娠・出産に伴うリスクそのものを軽減するのである。

　「最初は不慣れな機械操作でバタバタしてしまい、長谷川さんもちょっと心配そうでした（笑）。でも、妊婦さんのためにやらなければ、という思いは病院関係者に共通です。『電子カルテ』への入力は、パソコンに強い事務員さんが進んでやってくれました」（前田さん）

　「周産期医療支援システム」による遠隔健診の実施に際して、奥尻町は同システムを地域ICT化の最優先課題として位置づけている。このシステムの真価は、新たな生命を育む妊婦さんを地域と医療関係者のみんなでしっかり見守れること。「周産期医療支援システム」は人と人、医療と生命を結ぶ、地域医療の新しい仕組みなのである。